現在関与しているアニメ・特撮などとキャラクター商品
トンボの商標は1927年から使用された。英字ロゴは「TOMBO」ではなく、末尾にWを付した「TOMBOW」が使用されている。また、1955年にパシフィック・リーグに参加したプロ野球チーム・高橋ユニオンズと冠スポンサー契約を行って「トンボユニオンズ」として出場させたことでも知られるが、成績不振が改善されず、1年で契約を打ち切った。1918年1月27日、東京高等商船学校教授の並木良輔が、株式会社並木製作所を設立して創業。1938年にパイロット萬年筆株式会社に、1989年に株式会社パイロットに商号を変更している。2002年1月には、株式会社パイロット、パイロットインキ株式会社、パイロットプレシジョン株式会社のグループ3社が共同株式移転を行い、持株会社の株式会社パイロットグループホールディングスを設立して、純粋持株会社制に移行した。2003年7月に、株式会社パイロットグループホールディングスが株式会社パイロットを吸収合併したうえで、株式会社パイロットコーポレーションに商号変更し、事業持株会社に移行。2008年には、株式会社パイロットコーポレーションがパイロットプレシジョン株式会社を吸収合併している。
これ以外には、需要に応じて青色・黄色・赤外線などのレーザーポインターも存在するが、余り一般的とはいえない。半導体レーザー素子の量産により小型赤色レーザーポインターが普及してきた頃に、一部の悪質な業者が使い方を誤ると危険な高出力の製品を低価格で大量に玩具市場に流したため、子供が事故を起こすケースが各地で発生した。こうした製品は子供の片手に収まるほど小型なのであるが、通商産業省製品評価技術センターが調査したところサンプルの多くがクラス3A〜3B相当の出力を持ち、危険な器具とみなされた。また、販売されている製品の中には実際の光出力と表示の不一致も見られた。こういった事態を改善するため、 経済産業省は消費生活用製品安全法の特別特定製品にレーザーポインター等電池駆動の携帯用レーザー応用装置を追加した改正案を国会に提出し、2001年に施行された。
近年では、剥がし易い糊を利用した紙片を指すことが多く、後述する3M社の製品「ポスト・イット」がその代表となっている。また、近年では、コンピュータのデスクトップ上でこの付箋の役目を果たすアプリケーションも開発されており、Zhorn Software開発の「Stickies」やインフォテリア開発の「lino」、日本ではROTOの開発による付箋紙などがその代表例である。なお、近年では実行ファイルではなくデスクトップやWebにおけるスタートページサービスでの標準ウィジェットとしての提供も多い。最初の糊付き付箋製品であるポスト・イット はアメリカの化学メーカー3Mによって開発された。1969年、同社の研究員スペンサー・シルバーは強力な接着剤を開発中に、たまたま非常に弱い接着剤を作り出してしまった。当初この弱い接着剤は用途が見つからなかったが、1974年に同社研究員アーサー・フライが本の栞に応用できないかと思いついた。このエピソードは、偶然から大発明を生む「セレンディピティ」の典型例として知られる。1977年には試作品が完成、テスト販売では当初苦戦するが、大企業の秘書課に配られた試供品が好評を博し、1980年の全米発売につながる。それ以降、ポスト・イットは世界中に広まり、現在では100ヶ国以上で販売されている。定番は黄色であるが、売れ行きが伸びるに従って、蛍光色を用いたものや面積の大きいもの、互い違いに接着してあり連続して取り出せるポップアップシリーズなど、さまざまなバリエーションが造られている。なお、先端に色の付いたポスト・イットは日本の消費者の提案によって実現された。 書籍や書類に貼る以外に、コンピュータ・ディスプレイの枠などに貼り付けて備忘録や伝言メモとして使われることも多いが、そういったシボ加工された場所でははがれやすかったため、より強い接着面を持つポスト・イットも作られた。
日本語で「鉛筆」という場合、機械式の鉛筆であるシャープペンシルは含まない。英語で pencil という場合、「黒鉛を芯とする筆記具の総称」として機械式の鉛筆であるシャープペンシルを含むことがあるので注意が必要である。鉛筆は1本単位で売られているほか、1ダース単位でも販売されている。鉛筆で書いた線は消しゴムで消去する事ができ、鉛筆の末端に小さな消しゴムをつけた商品も存在する。しかし現在でこそ鉛筆と消しゴムはセットで用いられるが、消しゴムが発明されたのは鉛筆と比べかなり後世になってからであり、それまではパン屑を用いて消していた。現代でも美術では消しパンと呼ばれるパンを用いてデッサンの描線などを消すことがある。食パン、消しゴムも参照日本では、鉛筆の品質向上を目的に、1951年に日本工業規格で「JIS Z 6605」という鉛筆の規格が定められた。鉛筆の規格化は諸外国に比べて早い。なお、1998年に、「鉛筆は伝統があり、技術的に成熟して安定した産業」という理由で、以後はJISマークを表示しないという業界内での決定があり、現在の主な鉛筆からはJISマークを表示していない。しかし、現在も多くの鉛筆はJIS規格に基づいて製造されている。2008年現在、有効な鉛筆に関するJIS規格は「JIS S 6006」である。